我が社の理念、姿勢

経営理念

私達はものづくりを通じてお客様の発展に寄与し、
信頼を積み重ね、社会の豊かさに貢献することで、
耀き疾走する傍楽仲間達の物心両面の幸せを追求します。
2021年10月1日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

ビジョン

車と家を地球環境に資するものづくりでつなぐ
2023年8月制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

社長三大方針

  1. お客様要求品質第一に徹する
  2. 経費節減に徹する
  3. 環境整備に徹する
2016年7月4日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

スローガン

Re-Ignite the World
再点火反転攻勢、連戦猛進
2021年1月7日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

品質基本方針

お客様要求品質第一に徹することで、
世界に冠たる製造業のお客様を通じて
世の中に安全・安心・感動を届け続ける。
2017年10月31日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

社長ものづくり方針

現場、現場、現場
相手の立場に立つ、本当に立つ
2023年11月11日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

多面体人権基本宣言


 我が社は、我が社の世界中総ての【傍楽仲間達】みんなで「国連憲章人権宣言」を衷心より尊ぶ、世の為人の為存在及び存続する公器で有ることを此処に宣言します。

 即ち、我が社最高規範で有る経営理念にも確かに通ずる「国際人権章典」「ILO国際労働基準」「国連グローバル・コンパクトの10原則」「国連ビジネスと人権に関する指導原則」を基に、人種・出自・出身・性別・年齢・身体・信心に因りて人々を差別すること無く、誰かが行う差別を許すこと無く、差別を容認或いは助長する企業との取引を佳しとしません。

 加えて、我が社経営理念に共感及び賛同し、遵法精神並びに意志と意欲有る世界中総ての人々が、新たに我が社の傍楽仲間達と為る可能性を最大限大切にします。

 そして、其之世界中総ての傍楽仲間達が人権の大切さへの理解を深めるべく、傍楽仲間達が学び合う機会を経営計画の背骨のひとつとして設け、御互いを啓蒙し、公器として在るべき志操、姿勢をみんなで追求することを、合わせて此処に宣言します。
2024年3月25日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

カスタマーハラスメントに対する社長基本方針


 我が社は【お客様要求品質第一に徹する】を社長三大方針の第一に掲げるお客様第一主義のものづくり企業で有ります。
 其之ものづくり企業としての矜持として「不良撲滅」は掲げるも、誤解を招くやも知れぬ「クレームゼロ運動はやらぬ」と宣言している本意は、お客様の、時に言葉に表れぬ御不安、御不満、御要望を、どうしても最前線の混沌のなかで感じ漏らしてしまう、或いは、其之運動、其之目標達成の為に握り潰してしまう(我が社に左様な傍楽仲間達はおらずとも)ことを絶対に避け、いつもいつまでも真摯に受け止めるお客様要求品質第一のものづくり企業で有り続けようとしている為です。

 但し近年、其之我が社存続の基盤で有り有難いはずのお客様の御声が、例えば電話口で、直裁に言わば、我が社製品の不具合や我が社傍楽仲間達の至らなさに対する御叱りが、時に常軌を逸し、我が社傍楽仲間達への人格を貶める個人攻撃のような暴言と成り果てることが無い訳では有りません。とても、とても残念なことで有ります。
 ものづくりの責任は無論【お客様要求品質第一に徹する】我が社に有ります。為れども、お客様の御声を何処迄も真摯に受け止めようとする我が社傍楽仲間達が、斯様な形で心に傷を負うような言葉を受け取ることを、或いは、何かしらを強要されるようなことを、まして、危害を加えられるようなことを、我が社は到底容認し得ません。お客様を大切にすること、其之為にものづくり企業として【お客様要求品質第一に徹する】ことと同時に、これは、当該カスタマーハラスメント対策が義務化される随分前から烈しく言い続けてきたことでも有りますが、お客様の為に真摯にものづくりに勤しみお客様の御声に耳を傾ける我が社傍楽仲間達を護ることもまた、元来我が社の経営理念に謳いあげたことで有るからです。
 ゆえに、口はばったいようで其之事は幾重にも御詫び申し上ぐばかりに御座いますが、上記を鑑みて、暴言等常軌を逸したと想われる行為があった場合に法的措置を取る可能性が有る事を、明らかな違法行為が有った場合には即時の法的措置を取る事を申し上ぐ事御料簡の程宜しく御願い申し上げます。

 お客様の為に、そして、僭越乍らお客様に尽くす我が社傍楽仲間達の為にも、重ねて、衷心より、お客様皆様方の改めての御料簡、御指導御鞭撻御愛顧の程宜しく御願い申し上げます。
2026年10月1日制定
制定者:代表取締役社長 CEO 兼 グループCEO

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